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『求められる“変化”への対応』~2016年に向けて考えるべきこととは!~

2015年も残すところ約1ヶ月となってきました。この時期になってくると、来たる2016年の方針を決めなければならない、ついては、2015年がどんな年であったのかをしっかりと振り返らなければならない、といった考えを巡らせているかたもたくさんいらっしゃるのではないでしょうか。もちろん、それはそれでしっかりやる必要はあります。仮に、売上目標を達成できそうにないのであれば、その理由を分析しなければならないでしょうし、あるいは、取り組もうとした施策がうまくいかなかったのであれば、その原因を追究しなければいけないでしょう。

しかしながら、それだけではマネジメントとしては不十分かも知れません。なぜならば、そういった基本的な振り返りとともに、もうひとつの視点として「自分の会社(あるいは部署、チーム)に“変化”を起こせたのかどうか」を考える必要があるからです。もっと単純な問い掛け方としては、「昨年(2014年)と比較して、今年(2015年)大きく変わった(変えた)ことは何ですか?」といったイメージになると思います。このような質問に対しては、「いや、そこまでの(変化を求めた)取り組みはしていませんね」といった答が少なくないわけですが、もしそれが本当であるのであれば、売上や利益を前年よりも増やすといった目標はそもそも達成不可能だと言わざるを得ません。

殆どの従業員が前年と同じような仕事のやり方をそのまま続けているのであれば、あるいは組織の役割分担が検討されないままに多くの組織がそのまま継続されているのであれば、前年と同じレベルの結果しか出せないのは、ある意味当然の話です。戦っている市場が成長した分の伸びはもたらされる可能性はありますが、多くの産業がライフサイクル上の安定期にある日本において、市場の成長に可能性を見出せる企業は限られるのではないでしょうか。

今回のテーマである「求められる“変化”への対応」は、市場の成長期で戦っている場合と安定期で戦っている場合では、その捉え方を変える必要があります。成長期というのは、市場そのものが拡大していくなかで、個々の企業の仕事量も必然的に増えていくことが通常なので、「仕事のやり方を、その都度変えなければ対応できない」というどちらかというと“外圧”によって変化せざるを得ない状況なのです。もちろん“変化”に対するストレスはあるでしょうが、それを克服すれば売上・利益も成長するという好結果が見えています。

一方、安定期の場合はどうでしょうか。仕事量が必然的に増えるといった“外圧”は一切ありませんから、企業が必然的に変わることはありません。つまり、自らが“変化”を仕掛けていかなければ、“変化”が起こることなど無く、そこに目を向けていない企業は成長が難しいわけです。そもそも、“変化”には大きなストレスがかかりますから、好結果が約束されないなかでそのストレスを克服するのは大変かも知れません。しかし、だからこそ、その困難を克服できる企業が一歩先を走っていけるのも事実です。

時代は、「“変化”への対応」から「自ら“変化”する」へと移り変わってきています。2016年、その視点でチャレンジする企業が、(ストレスに負けて)途中で諦めることの無いように、必要不可欠な伴走者としてサポートを強化したいと思います。

川原 慎也
株式会社船井総合研究所 上席コンサルタント
経営者・幹部様向け/攻めるPDCAマネジメント・顧客満足度アップ
外資系自動車メーカーにて営業、マーケティングなどを経験したのち、1998年船井総合研究所に入社。年商1兆円以上の大手企業から社員3名の零細企業に至るまで、企業規模や業態を問わず幅広くコンサルティングを行っている。 PDCAを切り口に現場の行動に変化をもたらし、企業を新たな成長のステージへと導くコンサルティングが近年高い評価を獲得。