一つ上の経営ステージを目指される経営者様へ

高収益経営フォーラムでは「営業利益率 業界平均の3倍若しくは10%以上を目指す」をコンセプトに延べ8,000社以上の企業分析を重ね、厳選した高収益企業の経営TOPに実際にご登壇いただきながら、高収益たる所以を整理・解説しています。「良質なビジネスモデルから、自社の営業利益率向上のためのヒントを得たい！」という経営者様にお勧めのフォーラムとなっております。

売上・客数アップを既に実現された企業様限定に、
更なる高みへ達していただくための勉強会として『業界平均3倍・10％以上の営業利益率を目指す 』をテーマとした 『高収益経営フォーラム』を発足しています。

勉強会で得られるもの

１．高収益企業「現役」の経営者による限定講演

現役経営者様をお招きし、高収益を実現するための取り組みを本研究会に限って公開いたします。

2月 クリニック

6月例会　ゲスト講師詳細

• 世界TOPプレイヤー使用率50%以上！
  営業利益率19.6%！

  

  株式会社タマス

  代表取締役社長　大澤 卓子 氏

  オリンピックでメダルが期待される若手選手が続出の卓球界。「バタフライ」ブランドのラケットづくりでそんな選手たちを支えているのがタマスです。世界大会でのシェアは常に５割超。高い性能と群を抜く品質を具えた用具は篤い信頼を得、それが高い収益へと繋がるビジネスモデルで、東京オリンピックに向け注目の企業です。

  〇今回の聞きどころ（一部）

  ①創業から約70年、卓球製品市場に着目し続ける理由は？

  ②なぜ、世界選手権に出場するトップ選手の半数以上がタマスのラケットを使用し続けるのか？

  ③常に「ヒット製品」を生み出し続けるためには、開発体制にどれだけ投資すべきなのか？

  ④成熟マーケット内の高収益企業・タマスが見据える、今後の成長戦略とは？

  

• 従業員1人あたり営業利益約2800万円！
  営業利益率9.7%！

  

  エリアリンク 株式会社
  （東証マザーズ）
  代表取締役社長　林 尚道 氏

  エリアリンクは遊休不動産を活用したストック型のビジネスを中心に展開しています。その基幹事業であるストレージ事業は、国内トップシェアのポジションを獲得。さらにレンタルオフィス事業や不動産保有事業、収益不動産の売買事業などの相乗効果により、安定的な成長と、社員一人当たりの高い利益率を同時に達成しています。

  〇今回の聞きどころ（一部）

  ①時流に乗っているストックビジネスモデルをどのように拡大し業界一番を実現したのか？

  ②自社社員の生産性を高めるための社員教育・評価制度とは？

  ③高生産性を誇る優秀な社員を採用・定着させるための考えとは？

  

【高収益経営フォーラム本会】
11:00～12:00 ◆ゲスト講座①
12:00～13:00 ◆ランチ交流会
13:00～14:00 ◆ゲスト講座②
14:10～14:40 ◆まとめ講座

 

～以降分科会ごとに別れて開催～

 

〇高収益ビジネスモデル分科会
15:00～16:30 ◆事例共有講座

 

〇IPO・M＆A分科会
15:00～16:30

 

高収益経営フォーラムは分科会として
IPO・M＆A分科会もご用意しております。
IPO・M＆Aを目指されている企業様は分科会特設サイトをご覧ください。

 

▼詳しくはこちらをクリック▼

初回無料！ お試し参加のお申込みはこちらから

２．過去にご登壇いただいたゲスト講師

• 2017年4月例会

  

  株式会社 オーレンス総合経営
  取締役会長 高橋 武晴 氏

• 2017年6月例会

  

  エブリイホーミイグループ
  代表 岡﨑 雅廣 氏

• 2017年6月例会

  

  株式会社 ティア
  代表取締役社長 冨安 徳久 氏

• 2017年10月例会

  

  株式会社 シュゼット
  代表取締役社長 蟻田 剛毅氏

• 2017年10月例会

  

  株式会社 エフアンドエム
  代表取締役社長 森中 一郎 氏

• 2017年12月例会

  

  株式会社 ハードオフコーポレーション
  代表取締役社長兼会長　山本 善政 氏

• 2018年4月例会

  

  アパグループ 代表
  元谷 外志雄 氏

• 2018年6月例会

  

  株式会社 北の達人コーポレーション
  代表取締役社長 木下 勝寿 氏

• 2018年6月例会

  

  株式会社 ソニックガーデン
  代表取締役社長 倉貫 義人 氏

• 2018年8月例会

  

  株式会社 IBJ
  代表取締役 石坂 茂 氏

• 2018年10月例会

  

  株式会社 ラウンドワン
  代表取締役 杉野 公彦 氏

• 2018年10月例会

  

  株式会社 グランディーズ
  代表取締役 亀井 浩 氏

３．日本一、地域一番の優良企業様との情報交換

参加企業の多くは研究会の上位企業様やグレートカンパニー大賞受賞企業様です。情報交換会を通じて様々な利益向上に向けた取り組みをヒントが得られます。

高収益化をサポートするツール（入会無料特典） へ

• ビジネスモデル診断サービス

  経営状況を数値化した診断を無料で実施できます。毎回のゲスト講師の点数を公開するため、自社と高収益企業の違いが明確に分かります。
  （通常30万円）

• 過去の講演レポート閲覧

  これまでの高収益研で講演されたゲスト講師/船井総研講座の講演テキストをご覧いただけます。実際にお話された講演レポートも含めて確認いただけます。
  （非売品）

• 経営戦略セミナー2日間招待

  
  5,000社以上の経営者が集まる、年に1度の経営研究会の全国大会に 2日間無料でご参加いただけます。
  （通常10万円）

• 高収益企業視察ツアー

  年に1回、実際に高収益企業の現場を訪問し、現役経営者の講演を聞きながら高収益企業の内部を視察します。
  （会員限定）

• 専任コンサルの訪問

  会員企業様ごとに専任コンサルが個別に訪問し、高収益化へのサポートも付帯しています。
  （会員限定）

• 組織力診断サービス

  従業員の声から人材の受け入れ・定着度を調査するサービスも無料で実施いただけます。
  （通常40万円）

• Indeed対応型採用サイト

  Indeedと業種別の中小企業に特化した船井総研のコンサルティングを融合させた採用サイトを無償でご利用いただけます。
  （通常30万円）
  ※Indeed広告を運用される場合、運用費は別途ご請求いたします。

ご参加者様の声

高収益経営フォーラムのご参加者様の声を一部ご紹介いたします。

• 

  高収益研究会に関しては、正直な話、皆さまがざっくばらんに公には披露できないような高収益のためのポイントで利益利益と言うよりは、こういう背景があるのでこういう事を工夫する事で、高収益事業を実現できましたと本当の種明かしの種のところを包み隠さずに披露いただけるので凄く役に立っています。
  ワークショップでも自社にそれを置き換えるとどうなるかと考える機会も与えていただけますのでその作りは凄くいいなと思います。

  参加されているメンバー皆さまが高収益企業で成功されている経営者であるにも関わらず、非常に前向きにまだまだ自分自身は未熟でもっと勉強しなければいけないという素直な姿勢で臨まれているところなどもフィーリングが合います。
  メンバーの皆さまが素晴らしいですし、主催されている船井総研の皆さまも親切で導きもいただけます。

  株式会社エフアンドエム様

開催概要

例会日程

第 10 回	2018年 12 月 11 日（火） 11:00 ～ 16:30	第 11 回	2019年 4 月 18 日（木） 11:00 ～ 16:30
第 12 回	2019年 6 月 12 日（水） 11:00 ～ 16:30	第 13 回	2019年 8月23日（金） 経営戦略セミナー分科会
第 14 回	2019年 10 月 4 日（金） 11:00 ～ 16:30	第 15 回	2019年 12 月 6 日（金） 11:00 ～ 16:30

※ 8月を除き、いずれも船井総合研究所東京本社での開催となります。
※ 日程は予告なく変更させていただく場合があります。

お申し込み方法について

お試し参加について

高収益経営フォーラムは、ご入会ご希望の方にも一度 お試し参加をお勧めしております。 お試し参加のお申し込みはこちらから

• ・お試し参加は 1 企業様につき、1 名様 1 回まで無料にてご参加いただけます。
• ・戦術的なノウハウではなく、戦略的な会社経営に関する考え方、視点に興味のある方を対象にのみ、限らせていただきます。
• ・お試し参加及び入会に際して、審査がございます。
• ・8月例会のみ、お試し参加企業のお受付はしておりません。
• 予めご了承ください。

コーディネータープロフィール

• 

  株式会社　船井総合研究所
  高収益支援部　
  グループマネージャー
  高収益経営フォーラム主宰吉田 創

  入社以来、様々な業種・業態の中小企業様へ「企業価値向上」をテーマとした事業戦略の策定・現場への推進プロジェクトを展開。これまでの累計担当プロジェクト数は500を超える。その経験を活かし、現在は成熟産業を含むあらゆる中小企業の高収益化を支援するための勉強会「高収益経営フォーラム」の主催者として、船井総研グループを横断して企業価値向上手法の普及に従事している。なお近年は特に「新規事業付加によるこれからの10年成長ビジョン構築」に従事している。

  

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