前回はどんなものにも「ライフサイクル」が存在しており、それを把握することで、ポジションが把握できるため、とるべき戦略が見えてくるようになるとお伝えしました。
今回は、調査・分析項目【4】として「業界特性」について書きたいと思います。
今回の業界特性については、業界の方なら問題はないのですが、調査したい業界が自分とはまったく別の業界となるとその特性を知ることは難しくなります。
前回まで（3rdステップまで）は、【1】市場規模およびシェア、【2】業界動向、【3】ライフサイクルと、自力で情報収集することである程度までなら調査することも可能でした。
しかし、業界特性を調べたいという場合の多くは、自分が携わっている業界とは関係のないことが圧倒的に多くなります。
私たちが業界特性を調べる場合は、事業再生やM＆Aなどの依頼があったときが多くなります。特に異業種のM＆Aなどになるとかなり詳細な部分までを調査する必要がありますので、船井総研では業種別コンサルタントとの連携を行い、調査項目も多岐にわたりますが、かなり詳細な部分までの調査を行います。
大きなところでいえば、どのようなビジネスモデルなのか、在庫は必要なのか、その業界の慣習など、どのような特性があるのかを見極めていきます。それらをしっかりと把握した上でM＆Aや事業再生を行うことで、よりよい結果を導き出せるようにしていきます。
以前にある企業からの依頼でアパレルメーカーの事業再生案件がありました。その会社は急成長していたのですが、在庫過多による資金難で経営不振になりました。ブランド力を維持するために売れ残った商品を安値で販売することなく、倉庫に眠らせておいたことが在庫過多になった一番の原因でした。アパレルの場合は、在庫リスクがどうしても発生してしまうのですが、ビジネスモデルを再度見直し、改善すべき点を洗い出し、新たな提案と共に再生を図りました。
結果的には、3年で健全な経営体質に戻ることができました。
依頼してきた企業はアパレルメーカーではなかったのですが、弊社のアパレル専門コンサルタントにより詳細な部分までの調査ができました。
業界特性を調査するとなると、かなり難しいのですが、まずはその業界の上位企業にヒアリングを行うなど地道な下調べを行うことである程度を把握することは可能です。また、その周辺企業（取引先等）にヒアリングすることでより分かることもあります。
それでもなかなか思うように調査ができないという場合には、我々のようなコンサルティング会社などに依頼することも検討してみてください。
