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人材不足の今、考えるべきシステム化【1】

2016年1月にエン・ジャパン株式会社が企業の人材不足実態調査の結果をプレスリリースしました。同社が運営する人事担当者向け中途採用支援サイト『エン 人事のミカタ』( https://partners.en-japan.com )上でサイトを利用している企業の人事担当者を対象に「人材不足の状況」についてアンケート調査を行ない、578社から回答を得たとのことです。結果の概要は以下の通りです。

→84%の企業が、人材が不足している部門があると回答。

→人材が不足していると回答した割合が高い業種トップ3は「サービス関連」、「IT・情報処理・インターネット関連」「流通・小売関連」。企業規模別では、特に301名以上の企業で不足感が強いという結果に。

→人材が不足している理由、第1位は「退職による欠員」。人材不足の対策として、81%の企業が「正社員の採用を行なう」と回答。

決して意外な結果ではありませんね。改めて危機感を覚えさせてくれる調査結果ですが、概要に挙げられた業種に限らず、近年はどこの会社に訪問しても人材不足は話題となることが多いです。調査では、対策として「正社員の採用を行なう」と答えた企業が多数だったようですが、理想としては当然そうなるでしょう。

しかし、それが難しいということです。正社員の採用が難なくできるのであれば、そもそも人材不足はこれほど問題として扱われないでしょう。つまり、「正社員の採用を行なう」は人材不足の解決策としては不十分な回答であり、本来は正社員を採用するための施策を議論しなくてはなりません。しかし、人材不足の問題を解決する方法は、人材の補充に限られる訳ではありません。

生産性を向上させることにより、少人数でも高いパフォーマンスを発揮できる仕組みを作るという手もあります。今後はますます労働人口が減少していくので、人材獲得はよりシビアな問題となっていくことでしょう。採用は常に考えておかなくてはなりませんが、それよりも難易度が低く、すぐに問題を解決できる別の方法にも視野を広げてみてください。

千葉 龍之介
株式会社船井総合研究所 
筑波大学理工学群にて高等学校教諭一種免許状(数学)を取得後、同大学のシステム情報工学研究科を修了。 前職は大手通信教育会社のエンジニアであり、ICTを活用したデジタル教材のアプリケーション開発を担当。 会員の専用端末から取得できるログデータから、学齢や習熟度別に最適な教材の開発に結びつけ、毎月全国にアプリを配信していた。リアルタイムのオンライン講義では自らが講師を務めた経験もある。 船井総合研究所に入社後は、ビッグデータの解析結果に基づくニーズ分析や商品開発提案等のプロジェクトに従事している。学校分野では、新学部・学科設立時の学生確保のシミュレーションや、ICT教育サービスの改善提案を得意とし、国公立、私立、塾を問わず多くのプロジェクト経験を持つ。