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日本の教育が大きく変わる!今、一番必要な教育とは?(1)

■2020年、日本の教育が大きく変わる
戦後最大の教育改革が始まっています。その中で、大学入試改革は、「センター試験」が廃止され、新たに「高等学校基礎学力テスト(仮)」や「大学入学希望者学力評価テスト(仮)」の新テストが導入されます。大学入試では「知識・技能」の確認だけでなく、その「知識・技能を活用する力」、「思考力・判断力・表現力」までが問われることになります。

知識量重視のテスト内容が大きく変わるので、学校現場で身につけるべき能力が、従来通りの「知識・技能」に加えて、「思考力・判断力・表現力」「主体性」にまで拡大します。すなわち、高校生までに習得すべき教育のゴールが変わるのです。この変化は、グローバル社会の中での世界の潮流ですが、「一人一人の生産性向上」の観点から、生産人口減少を補う、付加価値の高い人材、特に、海外でチャンスを掴むことができる人材育成が急務と考える安倍政権の教育政策です。

端的に言うと、今の教育は知識を詰め込むことだと考えられ、子どもたちは丸暗記するのは得意であるが、論理的な思考が苦手で、判断力や意思決定力は弱くなってきています。また、主体的な力が希薄になり、内閣府の自己肯定間の国際比較調査においても、諸外国と比べて格段に低い傾向にあります。このままでは国力そのものが弱くなる。今の政権では、教育こそ国力という考え方が底辺にあるのではないかと推察します。

■学校コンサルティングの現場で真剣に向き合っていること
弊社の学校法人プロジェクトチームでは、小学校・中学校・高等学校から大学・大学院までを専門としていますが、とりわけ「リーダーシップ教育」の開発と現場での教育成果に注力しています。そのきっかけは東日本大震災です。リーダーの不在がクローズアップされた大きな教訓です。国のリーダーをはじめ、県や市、企業、避難所の責任者など様々な場面でリーダーの判断が重要になりました。

生死を分ける瞬間に、その組織のリーダーの判断力が決め手になったのです。ところが、今の学校の現場では、リーダーを積極的に育てる専門的なプログラムがない。学校目標に「リーダーを育てる」というお題目はあっても、本格的に取り組んでいる学校はなく、社会の要請に十分に応えることができていないのではないか?との疑問を感じました。この疑問を契機に、リーダーシップ教育の開発に取り組み始めました。

各学校の現場とリーダーシップ教育を開発し、一定の教育成果を見届けてきましたが、一昨年に、新しい教育プログラムをGLE(Global Leadership Education)」が誕生しました。そこには、二つの大きな出会いがありました。

松下 和彦
株式会社船井総合研究所 シニア経営コンサルタント
大学、高等学校、中学校、小学校等の学校法人をメインフィールドとして、広報戦略・ブランド戦略の策定~展開サポート、改組に関するコンサルティング、教職員の現場変革等、多岐にわたりプロジェクト責任者として豊富な経験を持つ。現在、「日本再生は教育から」をビジョンに、日本を再生するリーダーを輩出する学校づくりに邁進している。教育関連の業界団体等での講演実績も多数。学校法人プロジェクトチームの統括者。最近では、学校再生&再建、独自化した学部・学科の新設、改組など、大型プロジェクトが増え、現在、新しい高等学校の設立支援に尽力している。