MENU
×

MENU

お問い合わせ マイページ

成熟業界の中小企業が3年で「高収益企業」になるためには?今、取り組むべき「12の改善ポイント」

人口縮小時代でも、成熟業界でも、小資本の企業でも、高収益経営を実践している中小企業は存在する

平成30年3月に中小企業庁より公表された「中小企業実態基本調査速報」によると、
中小企業の平均営業利益率は約3%と記されています。
(出典:https://www.chusho.meti.go.jp/koukai/chousa/kihon/180329chousa.pdf

一方船井総研のお付き合い企業様の中には「地方の自動車小売店で営業利益率8%」、
「卸売企業様だけど営業利益率10%以上」等々、高収益な経営を実践されている企業様も
数多くいらっしゃいます。
中小企業の平均営業利益率よりもはるかに高い収益性を達成している企業様と平均企業様との間には、
どのような違いがあるのでしょうか?


「収益性」・「持続的成長性」・「人材吸引力」を備えた中小企業が、高収益経営を実践できる

船井総研では年間約1万社を超える企業様とのお付き合いがありますが、
これまでの高収益経営企業様の分析結果・研究結果を踏まえ、ズバリ高収益企業様には
「“収益性”・“持続的成長性”・“人材吸引力”の3視点が充実している」、
という共通点があると分かりました。


【高収益企業がもっている「経営の強み」(以下項目に強みを発揮できれば)】



例えるならば、上記12項目は、「会社を高収益に導くための羅針盤」と言えます。
それぞれの項目の強化が完了すれば、企業の営業利益率は10%超が達成できる項目となるよう、
船井総研の各業種別経営コンサルタントが集い、約1年をかけて設計をした項目になります。

さて、上記経営の重点改善項目についてですが、
改善作業を進めていく上では「王道となる手順」が存在します。
(反対に手順を間違えると、せっかくの経営改善の取り組み効果が半減してしまう場合もありえるため、注意が必要です)。

本日はそのうちの「基本的な考え方」をご紹介いたします。

基本手順としては、
「収益性」の改善⇒「持続的成長」を実現するための仕組み構築⇒「人材吸引力」強化に向けた投資、
といった手順が効率的です。収益性改善が行われなければ、持続的成長性や人材吸引力を高めるために必要な投資を行うための原資が生まれないからです。
だからこそ、まずは収益性を高めていくことが重要ですが、この収益性強化の手順においてもセオリーがあります。

それは「時流適応」⇒「一番ブランド化」⇒「粗利最大化」⇒「投資・経費の選択と集中」といった手順です。

船井総研では収益性を高める上で最も重要な視点とは「時流適応」であると捉えております。
時流に反したビジネスモデルを選択していては、どんなに工夫を重ねようと収益性を高めていくことは困難です。
例えば紙タバコ専門店を経営しているお店があったとします。
「時流適応を図ってコンビニエンスストアへ業態を変える」のか、もしくは
「一番化を目指して紙タバコの品揃えを地域一番店クラスにしていく」という2つの戦略があった場合、
どちらの成功確率が高いと言えるでしょうか?
例外もあり得るでしょうが、基本的には時流にあった業態へモデルチェンジすることが大前提と言えるでしょう。


ビジネスモデルを時代に合わせてチューンナップしていこう

本コラムにおいては、ビジネスモデルを点検するための項目と、
モデルを強化していくための手順の一部をご説明しましたが、
その他「持続的成長性」・「人材吸引力」においても、
強化していくための「王道となる手順」があります(※基本的には①⇒⑫と、数字が若い順から取り組んでいくべき)。

本コラムをお読みの方にとって、上記手順が今までの成功体験とは異なる手順となっている場合もあるかもしれません。
しかし、人口が減少し競合環境が激化していくこれからも日本国内においては、
これまでの成功体験の延長線上で経営計画を立てたり投資の意思決定を行っていくことは、
リスクを伴う行為であると認識すべきでしょう。
大切なことは、これまでの成功体験・業界内の常識に捉われず、
客観的な視点を用いて経営計画を検討していくことなのです。


今回ご紹介をさせていただいたビジネスモデルチェック項目が、
皆様の経営改善の一助になれば幸いです。

<執筆者>:
高収益化支援部 グループマネージャー
シニア経営コンサルタント
吉田 創


▼2018年経営戦略セミナーでも紹介されたあの診断が、無料で診断可能に!(簡易版)▼




こんなお悩みの方必見
・将来、自社のビジネスモデルが時流適応できるのか心配である
・成熟業界で粗利が低いのに、経営改善のために何をしたら良いか分からない
・業界粗利率が20%前後で、高収益化を目指していきたいが施策が分からない


ビジネスモデル診断を受けるとこんなメリットが!
①自社の現在のビジネスモデルの状況が把握できる(粗利を生み出す仕組みができているのか)
②自社のビジネスモデルと、高収益を上げている企業のビジネスモデルを比較できる
③短期的に改善することと、中長期的な目線で強化・改善しなければならない2つのアクションプランを得ることができる
④業界の枠にとらわれずに、ビジネスモデルを考えていくことができる

ご興味のある方は以下に特設ページがありますので
ぜひご活用ください
↓↓↓↓↓
https://lp.funaisoken.co.jp/mt/keieikikaku-shitsu/inquiry-businessmodel-shindan.html

吉田 創
GM
入社以来、様々な業種・業態の中小企業様へ「企業価値向上」をテーマとした事業戦略の策定・現場への推進プロジェクトを展開。 これまでの累計担当プロジェクト数は500を超える。その経験を活かし、現在は中小企業の企業価値向上ステップを見える化する「経営品質診断」の開発責任者として、船井総研グループを横断して企業価値向上手法の普及に従事している。