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「変革」はPDCAでは起こらない

低成長時代でも伸び続ける中堅企業のB社は何が違うのか?

売上規模や社員数の多さだけが企業の良し悪しの判断軸ではありませんが、私どもは「良い会社(組織)であり続け、世の中に良いことをし続けている会社には人(社員、顧客)が集まり続ける」という考えのもと、「組織のカベ」を超えて、100名超え、300名超え、1000名に近づける企業は何が違うのか?を研究、整理し、お伝えしております。

そんな中、西暦2000年以降の国内の低成長時代にも関わらず、その時点で社員数50名足らずだった中小企業が、社員100名、300名と持続的成長を続けている組織になっているところは、「改善」ではなく、「変革(イノベーション)」が常態的に起こる組織になっているようです。

そのポイントを整理させていただきます。

①「改善」と「変革」は全く違う、区別する

「改善(インプロブメント)」と「変革(イノベーション)」は全く違います。
「変革(イノベーション)」が起こる企業は、この2つの言葉の区別を意識しているかどうかは別として、無意識であっても、この2つの概念を明確に区別して事業展開されていらっしゃるようです。
「改善(インプロブメント)」事項は「緊急かつ重要な事柄」です。1~2年先の成果を出すための取り組みです。
例えば、既存事業の新規出店。組織変更、評価制度導入、昇進・昇格、キャリア採用、借入(条件交渉含む)、IT化(ソフトウェア導入)・・・etcが挙げられます。
一方、「変革(イノベーション)」事項は、緊急ではなく、2~3年は手を付けなくても大勢に影響はありませんが、3~5年、10年先を考えるとやっておかなくてはいけないことです。
そして、「変革」事項は取り組み始めたとしても、成果が定まるのに最低3~5年ぐらいは普通にかかる、「緊急ではないが重要な事項」です。 例えば、DX化はまさにそれにあたります
単なるソフトフェア導入、ペーパレスではなく、業務オペレーション自体を変革することがDX化の本質だと言われます。 ですから、いったん始めれば面倒臭く、それなりの投資がかかります。
そして、「変革」事項には再現性の高い明確な”答え”はなく、試行錯誤の連続が当たり前、まさに成果が出るに3年ぐらいはかかる事項です。 そして、そうした覚悟で2~3年前から取り組んできた企業が、最近になってDXの果実を得るようになってきた状況ではないでしょうか。
その他の「変革(イノベーション)」事項には、新規事業開発、次世代経営者や幹部育成、理念・ミッションの浸透、最適なバンクフォーメーション構築、事業ポートフォリオ最適化・・・etcが挙げられます。
「改善」と「変革」を明確に区別しないと、経営リソース(時間、人、投資)がすべて短期的な成果のための「改善」に持っていかれてしまい、「変革」が全く手つかず、後回しになってしまいます。
社員100名超えてからも持続的成長を遂げる企業は、目先の「改善」だけではく、3~5年、10年先の「変革」事項へある一定程度の経営リソースを割いていらっしゃいます。

②PDCAの限界を知り、別建てで「変革」を展開

前述の通り、「変革(イノベーション)」事項は、最初から1から10までのステップが見えていて、高確率で成果が出るような“道筋”が明確に分かっている項目ではほぼありません。
そして、成果が出るのに最低3年、普通に5年はかかるものです。
その一方で、PDCAは、最初に誰か(経営トップ、マネージャー)が決めたプラン(P)、それに伴うゴール(KGI)やプロセス基準(KPI)を最初に決めてからすべてを動かすマネジメントサイクルです。 そして、そのゴールの時間軸は長くて1~2年程度になります。
そのような最初に規定した基準(枠)をもとに、それをより早く、より正確に実施し、成果(KPI、KGI)を出した人、組織が評価されるサイクルで展開されるものです。
ですから、PDCAは「改善」事項には威力を発揮しますが、時間軸が最低3~5年は必要で、プロセスがはっきりと見えてない、試行錯誤が当たり前に必要となる「変革(イノベーション)」には不向きと言えます。
「変革(イノベーション)」を起こすためには、既存組織での従来のPDCAサイクルではなく、時間軸を長くした、試行錯誤が当たり前の、”動きながら考える組織”を編成し、展開、マネジメントすることが必要になってきます。

③「変革(イノベーション)」が常態的に起こる組織づくり

変革(イノベーション)」が起こる組織づくりのために必要なポイントして、以下の3点が整理できます。
1)(「改善」事項と一線を画して)「変革(イノベーション)」事項を明確に挙げる
2)従来の既存組織(PDCAを回す組織)とは別建ての組織を作り「変革(イノベーション)」事項を展開する
3)「変革(イノベーション)」断行のための経営トップ(及び経営幹部)の強烈な意識統一
上記1)、2)の他に3)が大変重要になってきます。
「変革(イノベーション)」事項は、1年目は暗中模索が当たり前、2~3年目で手ごたえ、3~5年で成果が出始める、とも言われたりします。
やはり、低成長時代でも持続的成長を続ける企業は、足元の成果も出すことは大前提で、3~10年先の取り組みを行われています。
そうした中長期視点の「変革」を常態的に起こす組織づくりこそが、社員(50~)100名超えのステージから重要になってきます。

「変革(イノベーション)」が常態的に起こる組織づくり

https://www.funaisoken.co.jp/seminar/083480

以上、「PDCAの限界を知り、変革を起こす」のタイトルでご整理させていただきました。 最後までお読みいただきまして誠にありがとうございます。

「変革(イノベーション)」を常態的に起こす組織づくりをテーマにしたセミナーが6月23日(木)、7月6日(水)、9日(土)にございます。
「変革(イノベーション)」を起こした企業をゲストにお招きしております。ぜひご参加くださいませ。

このような方におススメのセミナーです。
社員数300名超えの成長企業を目指したい方
• 社員に夢を与える成長ビジョン策定をしたい方
• 社員数100名前後から停滞感を感じている方
• 自走する、自律型の社員をもっと増やしたい方
• 経営幹部が育たない課題をお持ちの方

【セミナー概要】
日程◆ 2022年6/23 (木)、7/6(水)、7/9(土)
時間◆13:00~16:30
会場◆オンライン

南原繁
株式会社 船井総合研究所 価値向上支援本部アカウントパートナー室 上席コンサルタント ディレクター
1993年関西大学経済学部卒業後、㈱船井総合研究所入社。 入社後、流通小売業、飲食サービス業、製菓製パン業、地域遊休地開発、観光事業、企業CRE戦略、自動車販売業の幅広いフィールドを通じて、船井流マーケティングの基本ベースを習得する。 2000年より住宅リフォーム業を本格的に従事、2002年チームリーダー、2005年グループマネージャー、2010年上席コンサルタント認定、2014年住宅不動産部副部長、2017年リフォーム支援部部長。