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ChatGPTで3か月から3時間に短縮?新規事業検討を加速させる方法を公開

2023年はChatGPTを始めとするAIが一世風靡し、船井総研社内でもその言葉を聞かない日はないくらい、あらゆる分野での活用が検討されています。その中でも、「アイディア出し」や「対話」が得意なChatGPTに、新規事業の検討を助けてもらわない手はないと考えています。しかし、闇雲にチャット画面に打ち込んでも、まだ的確なアウトプットが出てくるとは限りません。

では、どうしたら自社に合った新規事業を、効率よくアウトプットしてくれるでしょうか?本メルマガではそのポイントをいくつかご紹介します。

①検索との違い:精度を上げるために会話しよう

どうしても我々はGoogleをはじめとした検索に慣れているので、1回で答えを出そうとしてしまいます。しかしChatGPTは、「対話型AI」と呼ばれるように、対話した内容を覚えていてどんどん良い答えを提供してくれるのが特徴です。思い描いた答えが出てこない場合、部下に指示を出すように、自分がどのような回答が欲しいのかをしっかり言語化して、会話を積み重ねながら最終的なアウトプットに行き着くことが必要です。

特に、アウトプットしてもらう切り口は、新規事業を検討するにあたって、PEST分析やSWOT分析のように、長年様々なフレームワークを先人たちが作ってきています。そうしたものを活用しない手はないでしょう。自分がアウトプットしたいものに合わせて、切り口をうまく教えてあげると、良い回答を得られます。

②自社の事業や状況を分析させた上で立案してもらう

どんな優れたコンサルタントでも、その会社が今どのような事業を行っていて、何を課題と考えているか、また新規事業に何を求めているかを理解しないまま、適切な新規事業を提案することは難しいでしょう。ChatGPTでも同様で、こちらからのインプットが必要です。

自社を理解してもらうために、チャット画面で全てを入力しても良いのですが、ChatGPTは最新のモデルではpdfやHPを読み取って分析してくれる機能も備わっています。情報流出には注意する必要がありますが、公開情報や公開して問題無い会社紹介資料等を、自社理解のために使うことで、入力の手間を省くことが可能です。

また、これは我々がご支援先企業さまにヒアリングさせて頂くときも同様なのですが、そもそも新規事業への目線(期待することや業績インパクト、時間軸等)が社内で言語化されていないこともあります。その場合、ChatGPTや外部専門家に意見を求める前に、自社でそれらの共通認識を持つ必要があります。これを怠ってしまうと、概して的外れな提案を経営層に上げてしまい、検討どまりで進まない新規事業検討となってしまいます。

いかがでしょうか?船井総研では、上記以外のポイントを含め、「そのまま入力してもらえれば検討が進む」レベルのプロンプトをご用意し、ポイント②末尾の「ChatGPTにアウトプットさせる以前に検討すべきこと」も具体的な項目をお示ししながら、実演形式で実際の画面を見ながらその検討が進む様子を紹介するセミナーを企画させて頂きました。

最新のChatGPTの機能をベースに、新しい時代に時流適応するための「明日から使える」具体的なノウハウを公開させて頂きます。ぜひご参加ご検討ください。

【実演セミナー】ChatGPTで新規事業開発を加速させる!
~着想から簡易評価まで3時間で完了させる、爆速ChatGPT活用術~

https://www.funaisoken.co.jp/seminar/103481


【このような方におススメのセミナーです】

・自社にあった新領域事業を探している経営企画室担当者の方
・いくつかの新規事業案を作ってより自社にあったものを選びたい方
・新規事業を検討する際の評価軸や調査方法に不安がある方
・AIを活用して新規事業案のプレゼン資料を効率的に作成したい方
・新規事業開発のプロセスにAIの活用を組み込んでより精度とスピードを上げていきたい方

【セミナー概要】

日程◆以下いずれかからお選びください
①2023/9/11 (月) 16:00~18:00
②2023/9/12 (火) 10:00~12:00
③2023/9/13 (水) 10:00~12:00

会場◆オンライン

費用◆税込 11,000円/人(会員価格 8,800円/人)

詳細はセミナーページをご参照ください。

セミナー詳細・申込はこちらから

内田 洋平
株式会社船井総合研究所 事業イノベーション支援部
東京大学経済学部卒業。大手メーカーにて5年勤務(うち2年はアメリカ赴任)し営業・企画職を担当した後、㈱船井総合研究所に入社。
入社以来、市場調査、HD化、ビジネスデューデリジェンス、新規事業開発など多岐に渡るテーマのコンサルティングに従事し、累計担当PJ数は70社にのぼる。
現在は新規事業・事業戦略領域を専門とし、主にプロジェクトマネジメントを実施。新規事業の市場調査・計画立案・実行支援のみならず、 大手企業での新規事業構築にむけた研修も実施。