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コロナ禍をトップ企業はどう捉える? 

【無料動画有り】プラス発想で未来志向になれる会社のマインド

コロナ禍の中で、非常に情勢が読みにくい状況ですが、それでも新規事業・デジタルについてはここで対応できる企業とできない企業とで大きな格差が出てきてしまうと考えています。

そこで本コラムでは、弊社が主催する高収益経営フォーラムでの講演内容を元に、高収益企業のコロナ対応・またここに来て急速にニーズの高まっているデジタル対応について、4回のコラムの中で事例を元に解説させて頂きます。

1.ベネフィット・ワン 白石社長は今の時流をどう捉える?

第1回の今回は、ベネフィット・ワン 白石社長のご講演を紹介させて頂きます。


 
同社自身も、少子化高齢化、そして現在のコロナの影響を少なからず受けていますが、白石社長は、このコロナ下で従業員に課題を課しているそうです。それは、「自社の問題を解決するソリューションを考えなさい」というものです。このコロナの状況は物凄い環境の変化ですが、これを社会が大きく変わる変化と捉えた上で、「自社で困っていることは、他社でも困っているはずだ。いち早く自社でそれを解決し、外販していこう」と考えています。

この混乱で多くの企業が抱える問題点が浮き彫りになってきています。見方を変えれば、新規事業を考える上でこれほどのビジネスチャンスは無い、とプラス発想で捉えられています。テレワークの問題、承認経路(紙・ハンコ)の問題、請求書や振込の問題等、様々な社会の課題が出てきているからこそ、それを解決するソリューションが求められます。

白石社長は、社会が大きく変わる変化、つまり今回の変化は一過性ではなく新しい令和のあり方(アフターコロナ)となっていくという捉え方をされています。これを機に仕事のスマート化が一気に進み、それが当たり前の世の中になるということです。

冷静に過去を振り返り、昭和・平成のスタンダードを一度リセットし、新しい令和のビジネスが生まれることを考えて行動するべきとのメッセージは、経営者の皆様にもとても勇気を与える内容であったと思います。

なお、白石社長には、特別にご許可を頂きまして、実際に高収益経営フォーラムにてご講演頂いた様子を動画にて配信させて頂いております。社長自身の口から語られる、よりリアルなご講演をぜひご確認ください。

2.会員企業様の自社への落とし込み

高収益経営フォーラムでは、高収益企業の講演を聞くだけでなく、その高収益のポイントを自社に落とし込むための、会員さん同士の情報交換の場も用意しています。全国の各業種の地域・日本トップ企業が参加され、毎回非常に濃密な議論が展開されます。今回は、講演を受けて高収益経営フォーラムの会員企業から出た声を紹介させて頂きます。

・A社:色々見直すチャンス

A社ではこの時流を、「常識を疑う良い機会」と捉えています。今まで漫然と行ってきた販促活動の見直しや、営業時間の短縮、営業方法の変更等、これを機に見直すべきことは見直したいと考えています。
また、それをするのには良い面もあると言います。通常時であれば、今まで行ってきたことを変更するにはエネルギーが必要ですが、変化への社会の受け止めが寛容になってきていると感じています。例えば開店時間の短縮についても、今までは漫然と営業時間を変えずにきていましたが、営業時間を日によって(=お客様の行動により)変えることに、比較的理解を得やすいタイミングになっています。今回営業時間を短縮したのは一義的には「三密」を避けるためではあるが、今後お客様に受け入れられるようだったら、今後もそのままでも良いのではないかと考えています。

3.高収益経営フォーラムのご案内

今回ご紹介させて頂きました内容は、高収益経営フォーラムでの一幕になります。高収益経営フォーラムは「営業利益率 業界平均の3倍若しくは10%以上を目指す」をコンセプトとする中堅企業向け会員制の勉強会です。
当勉強会では、延べ8,000社に渡る企業分析から厳選された高収益企業の現役TOPをゲストとして招き、高収益たる所以を生々しく解説していただきます。「良質なビジネスモデルから、自社の営業利益率向上のためのヒントを得たい!」という経営者様に大変お勧めな勉強会となっております。
ぜひ、“ここでしか聞けない”ビジネス情報を体感くださいませ。

※お試し参加頂ける企業様の枠には限りがございます。ご希望に添えない場合もございますので、予めご了承ください。

高収益経営フォーラムの詳細はコチラから

内田 洋平
チームリーダー。大手メーカーにて5年勤務(うち2年はアメリカ赴任)し営業・企画職を担当した後、船井総研に入社。入社以来、市場調査、HD化、ビジネスデューデリジェンス、新規事業開発など多岐に渡るテーマのコンサルティングに従事。現在は新規事業領域を専門とし、中堅・大手企業の新規事業のための市場調査、計画立案、実行支援等におけるコンサルティングを行う。また本年度からデジタルシフト・デジタルトランスフォーメーションの支援も実施している。