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ゴールを必達するアクションプランの作り方

今回は「トレーニングプログラムのあり方」についてお話させて頂きます。

現在、社員向けトレーニングプログラムを提供している企業は数多くあり、導入の経験が豊富な企業も増加傾向にあるようですが、最近、その導入効果について疑問視する企業が増えていると感じます。

実際に、社員向けトレーニングプログラムを導入した企業の話を伺うと、一時的に社員のモチベーションも上がり、プログラムに参加した社員のアンケートでも満足度が高いという結果が出ております。

しかし、実際にどの程度の効果があったのか、疑問視しているケースが多いようです。

その理由について、プログラムを導入した企業に深くヒアリングしてみると、下記の要因に集約されるケースが殆どであると感じました。

(1)トレーニングプログラムを、サービス業者が提案してきたままの状態でプログラムを実施している。

⇒ 自社で展開する場合を想定してカスタマイズしておらず、導入担当者の自己満足に終わっている。

(2)知識詰め込み型のプログラム内容で、その知識の「使い方」まで踏み込んだ内容に落とし込まれていない為、現場での実行に結びつかない。

(3)トレーニングプログラム導入後の「達成すべきゴール」を設定せず、また、「ゴールを必達するアクションプランの具体化」まで落とし込めていない。つまり、効果検証をする体制づくりを視野に入れていない。
当社がトレーニングプログラムの導入について、企業様からご相談を受けた場合には、このような問題を踏まえたうえで以下のようなステップを踏んでからトレーニングプログラムの設計に当たっております。

STEP1 : ニーズの確認

どのようなポジションの人に対して、どのようなスキルの習得を必要としているのかを確認する(もちろん、参加人数、実施会場、想定日数、希望テーマも確認します)。

STEP2 : ゴールの確認

トレーニングプログラムの導入により何を目指すのか、定量的な目標はあるのかを確認する。

STEP3 : 現場ヒアリング

現状の組織でどのような問題が発生しているのかを確認し、導入担当者が望むトレーニングプログラムで、導入担当者が望むゴールを達成できるのかを確認する。

このようなステップを踏むことにより、効果がないトレーニングプログラムの導入はほぼ回避する事ができます。

また、トレーニングプログラムの成果を、より実感したい企業には以下のよ
うな工夫も必要です。

(1)自社をケースにしたアクションプランをトレーニングプログラム内で参加者に作成していただく。
(2)戦略目標と、その実現に向けた施策の評価指標を設定する。
(3)研修後のトライアルプランを具体化する。
(4)トライアルでの効果検証を3ヶ月程度行う。
(5)トライアル後のフォローアッププログラムを実施する。

ここまでいくと研修専門のサービス業者での対応は難しく、コンサルティング会社のサービス領域に入ってきます。我々の経験でも、「中期経営計画策定プロジェクトのご支援」と同時に、上記の要領で「トレーニングプログラム」を進行させた例も少なくありません。

トレーニングプログラムを自社で開発される企業も多いと思いますが、以上のようなポイントを参考にしながら、「成果」にこだわった導入方法を、ご検討してみてはいかがでしょうか。
(この記事は2008年4月21日に初掲載されたものです。)