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専門店チェーンに求められる教育のあり方

これまで商業施設デベロッパーに、入店するテナントが最も求めているのは館集客でした。そのため、長期的にはリニューアル、中期的には経常販促(館販促)で集客することが鍵でした。実際に、売上に対して1%の販促費は館集客のために使われていますが、館集客があげづらい時代になる中で、テナント専門店にとっては人時生産性アップがポイントになってきています。

そのため、昨今では館集客に頼らなくても人時生産性をアップさせる、短気的な教育(診断、調査を含む)や店舗の現状を把握できるミステリーショッパーをデベロッパーに期待している専門店チェーンが増えています。

というのも、入店するテナントは、出店するスピードに店長教育が追いつかない。そもそも、出店が広範囲に渡っていて集合教育ができない。SVの数が足りないといったなかで、基本的な店長教育ができていないという現実があるからです。

しかし、弊社もこれまで数多くのミステリーショッパーをやっていますが、ミステリーショッパーで良い評価の店舗の業績が、必ずしも良いとは限らないという現状があります。そんな課題を持つ商業施設から、より業績アップに近づけられる研修(調査・診断を含む)へと見直しを図りたいというお声をいただく機会が増えています。

そのような前向きな施設デベロッパーでさえ、売上に対して0.05%の教育費(調査・診断を含む)しか計上できていないケースがほとんどです。金額の大小は別として、弊社が最近ご提案させていただいている研修は、限られた店舗陣容のなかで、チームとして、スタッフモチベーションをあげながら売れる仕組みをつくっていくことがポイントになります。

そのため、事前に店長のマネジメント診断や店長のリーダーシップ診断(スタッフ教育、モチベーションアップスキル)を行うことが重要になっています。お客様だけでなく、スタッフも集めづらい商業環境となる中で、ぜひ、次年度の研修計画の参考にしていただきたいものです。興味のある方は気軽にご相談いただければ幸いです。

丹羽 英之
株式会社船井総合研究所 経営コンサルタント
商業施設の運営活性化のプロフェッショナル
入社以来、ショッピングセンターの集客プロモーションから開発・リニューアルまでを積極的に支援。 既存のハード(=躯体)・ソフト(=商品と人)の強みを最大限に活かしたソフトリニューアルを得意とする。特に、船井流マーケティングをベースとした即時業績アップとテナント一体化支援に定評があり、数多くのファンを持つ。数多くの共同店舗、テナント専門店のコンサルティングを数多く手がけた経験を生かし、近年はデベロッパー向け研修や専門店チェーンの研修を積極的に行っている。中央会、商工会、会議所での講演実績も多数。明日からデキル!を信条にしたオモシロ事例満載の講演は、明るく元気がでると評判。